2026年9月末の運用通知を振り返る記録です。現在の保有残高や積立設定を示すものではありません。未公開だった原稿を見直して公開しています。
見出し写真はWall Streetの標識です。本人の口座画面や運用成績を示す写真ではありません。
2026年9月30日、楽天証券から外国株式の配当金が入金されたという通知が届きました。
銘柄はバンコク銀行で、実際の入金額は23,122円です。
配当金が入るのは、もちろんうれしいことです。株価が毎日上下していても、口座に現金が入ると「投資を続けてきた成果」を実感しやすくなります。
ただ、同じ時期に届いた楽天証券のメールを並べてみると、投資の現実はそれほど単純ではありませんでした。
投資信託の買付が合計35万円分約定した一方で、米国株の積立は最低投資金額に届かず、設定停止が近づいている銘柄もありました。
今回は、利益が出た話だけではなく、実際に届いた「成功通知」と「失敗通知」の両方から、株式投資を続けるうえで感じたことを書いてみます。
まず、確認できた数字を分けて考える
今回、楽天証券の公式通知で確認できた実測値は次のとおりです。
– 2026年9月30日受渡：バンコク銀行の配当金 23,122円
– 2026年9月29日約定：日本債券ベアファンド（5倍型） 200,000円
– 2026年9月29日約定：eMAXIS Slim 米国株式（S&P500） 50,000円
– 2026年9月30日約定：インベスコ 世界厳選株式オープン（世界のベスト） 100,000円
この期間に確認できた投資信託の買付は合計350,000円です。
一方、入金された配当金は23,122円でした。
ここで大切なのは、23,122円をそのまま「今月の利益」としないことです。
配当金は実際に入金された現金ですが、保有株式の含み損益、これまでの取得費、為替差損益、税金、売買手数料まで含めた投資全体の利益ではありません。
また、35万円の買付も「35万円損をした」という意味ではなく、現金を投資信託へ振り替えた資産配分の変更です。
入金、出金、評価額、実現損益は、それぞれ別の数字です。
暗号資産でも、画面上の利益と実際に出金できた利益を分けて考える必要があります。株式でも同じで、配当通知だけを見て運用全体を判断すると実態を見誤ります。
配当は「予定」と「実入金」を分ける
2026年9月30日には、アメリカン・エキスプレスの現金配当情報も届きました。
通知上では1株当たり0.95米ドル、国内の入金予定日は2026年11月11日です。
ただし、これは現時点で入金された金額ではありません。
1株当たりの予定額であり、私の保有株数や実際の円貨受取額を示す数字ではありません。この配当情報は保有・お気に入り銘柄向けの通知で、予定は変更される可能性もあります。
そこで私は、配当について少なくとも次の3段階に分けて見るようにしています。
1. 会社が発表した1株当たり配当
2. 証券会社が案内した入金予定
3. 口座に実際に入金された金額
今回のバンコク銀行23,122円は、通知に記載された実際の入金額です。アメリカン・エキスプレスの0.95米ドルは、まだ1番から2番の段階です。
どちらも重要な情報ですが、確定度が違います。
35万円の追加投資にも役割の違いがある
同じ期間に約定した3本の投資信託は、性格がかなり異なります。
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は、米国の主要企業へ広く投資する成長資産です。
インベスコ 世界厳選株式オープンは、世界の株式から銘柄を選ぶ毎月決算型の商品で、今回は分配金受取型を選択しています。
日本債券ベアファンド（5倍型）は、名前に「債券」と入っていますが、一般的な債券ファンドのように安定収益を狙う商品ではありません。国内債券先物価格と反対方向への値動きを、日々の値動きに対しておおむね5倍程度で目指すタイプです。
つまり、金利上昇などで債券価格が下がる局面を想定したポジションです。
ただし、予想と反対に動けば損失も大きくなります。相場が上下を繰り返すと、単純に長期の下落率を5倍した結果にはならない点にも注意が必要です。
同じ「投資信託」でも、投資対象や運用方法、価格変動の仕組みが違います。買付金額を足すだけでなく、それぞれのリスクを分けて見る必要があります。
分散投資では商品数を増やすだけでなく、「何が起きたときに利益や損失が出る商品なのか」を分けて考える必要があります。
少額積立でも、設定しただけでは投資にならない
今回、買付完了メールとは別に、米国株積立の警告メールも届きました。
シングン（CYN）は、積立注文が連続5回、最低投資金額に届いていませんでした。楽天証券の通知では、6回連続すると設定が自動停止される可能性があると案内されています。
PayPay（PAYP）も、同じ理由で連続4回の未成立になっていました。
これは株価下落による損失ではありません。
しかし、積み立てているつもりでも、実際には買えていないという運用上の失敗です。
米国株は株価や為替によって必要金額が変わります。設定金額が最低投資金額を下回れば、注文日が来ても約定しません。
自動積立の便利さは、「設定した後は完全に放置できる」ことではなく、「条件が合えば自動で注文される」ことです。
私は今回の通知を見て、積立設定には定期的な点検が必要だとあらためて感じました。
なお、この記事では運用事実を記録することに留め、積立金額や設定の変更を勧めるものではありません。価格変動の大きい小型株では、買付額を増やすことでリスクも同時に増えます。
通知メールは小さな運用レポートになる
証券会社から届くメールは、数が多いと見落としやすくなります。
しかし、実際には次のような重要な情報が含まれています。
– 注文を出しただけなのか、約定まで完了したのか
– 配当が発表されたのか、実際に入金されたのか
– 積立が成立したのか、条件不足で見送られたのか
– 保有銘柄の決算や権利落日がいつなのか
– 商品の名称、ティッカー、市場などに変更がないか
資産残高の画面だけを見ると、なぜ残高が変わったのか分からないことがあります。
通知を時系列で見ることで、入金、買付、未成立を切り分けられます。
これは暗号資産の運用でも同じです。
WeFiの表示利益、GoMiningのマイニング報酬、BSTやXDAOの評価額も、画面に数字が出ているだけでは十分ではありません。当時確認していたENIpayの表示も、過去の運用記録として同じ注意点がありました。ENIPAYは現在の紹介対象から外しています。
実際に報酬が付与されたか。出金できるか。手数料を引いた後にいくら残るか。サービスが停止していないか。
確認すべきなのは結果だけでなく、その数字が生まれた過程です。
配当だけを目的にしすぎない
配当金は、投資を続けるモチベーションになります。
ただし、配当利回りが高いという理由だけで銘柄を選ぶと、株価下落や減配によってトータルでは損失になることがあります。
毎月分配型の投資信託も同様で、分配金が多くても基準価額が下がれば、資産全体が増えているとは限りません。元本の一部が払い戻される特別分配金の場合もあります。
私自身は、配当や分配金を「投資の成果の一部」として見ています。
配当額だけでなく、取得価格、現在評価額、税引後の受取額、為替、そして売却時にいくら回収できるかまで見て、初めて全体像が分かります。
今回の実体験から決めた確認方法
今回のように成功通知と失敗通知が同時に届くと、投資管理で見るべきものが整理できます。
私が今後も確認していくのは、次の5点です。
1. 実際に入金された配当・分配金
2. 注文ではなく約定まで完了した買付額
3. 現在評価額と取得費との差
4. 積立や出金など、実行されなかった処理
5. 税金・為替・手数料を含めた回収可能額
利益が出た通知だけを集めれば、運用はうまくいっているように見えます。
失敗通知だけを見れば、問題ばかりにも見えます。
投資の実態は、その両方の間にあります。
まとめ
2026年9月末、楽天証券ではバンコク銀行の配当金23,122円が実際に入金されました。
同時期に、S&P500、世界のベスト、日本債券ベアファンドへ合計350,000円を追加投資しました。
その一方で、米国株の自動積立は最低投資金額に届かず、シングンは5回連続、PayPayは4回連続で注文が成立していませんでした。
この3種類の通知から分かるのは、投資管理は「いくら増えたか」だけを見る作業ではないということです。
入ったお金。
新たに投じたお金。
投じるつもりだったのに動かなかったお金。
これらを区別する必要があります。
私は株式、不動産、暗号資産へ分散して投資していますが、どの資産でも共通して大切なのは、表示額ではなく実際の取引と回収を確認することだと感じています。
今後も、利益が出たときだけでなく、設定ミス、未成立、手数料、流動性など、実際に運用して分かったことを記録していきます。
筆者について
加藤晃司。医療法人永朋会理事長。名古屋・神奈川・札幌に6クリニック。児童精神科をコアコンピタンスに、皮膚科・泌尿器科・内科・美容皮膚科を展開。居酒屋まつFounder。
現在の仮想通貨投資・利用サービスはWeFi、GoMining、BST、XDAO、BASIS、BitradeX、CopyX、Sellomonです。以下の紹介ページには紹介報酬が発生するリンクを含みます（PR・広告）。
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ご注意
本記事は、私自身の投資経験と運用記録を紹介するものであり、特定の株式、投資信託、暗号資産、不動産その他の金融商品を推奨するものではありません。
投資には元本割れ、価格変動、為替変動、減配、分配金減少、流動性低下、出金制限、事業者破綻などのリスクがあります。レバレッジ型・インバース型の商品は、一般的な株式・債券ファンドより値動きが大きくなる場合があります。
実際に投資を行う場合は、最新の目論見書、契約条件、税務、手数料を確認し、余裕資金の範囲でご自身の判断と責任において行ってください。
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